働く上において年間のプライベートの時間はキッチリ分けたいのが今時当たり前になってきていますよね。
仕事は仕事、プライベートはプライベート、しっかりと分けられる生活が理想です。
そこで注目したいのは会社から提示されている年間休日日数です。
年間休日を把握することは、つまり自分がどれだけプライベートにかけられる時間を把握することにつながります。
契約書をパっと流し見していたあなたもちょっと確認しなおしてみて、どれだけ時間の余裕を保てているのか認識するのもよいかもしれませんよ!
年間休日の最低日数は
完全週休二日制の祝祭日完全休業であれば年間の休日は祝日を含めて124日程度になってきますが、土日祝祭日完全に休み!という好条件の仕事は誰もが求めていますので、就職に至るまでに激戦を繰り広げなくてはなりません。
ではそこそこを考えるとなると平均はどの程度なのでしょうか。
労働基準監督署に相応の申請を受理されれば就業規則や休日は会社によって程度変動させることが可能です。
基本的に週40時間労働、1週1休の最低限が厳守されていれば、たとえ年間休日が100日を割ろうとも一概に労働法違反には当たりません。
変動的であれ週休2日であるなら、年間は大体52週なので、かけることの2、104日程度が算出され一般的な最低限の日数といえるでしょう。
年間の祝日はおおよそ15~17日、これを会社が完璧に休みであると設定する場合に年間休日が120日を超えてきます。
平均よりも多い、と考えるよりは十分に設置されていると認識したほうが良いでしょう。
もちろん、契約上は週休二日祝祭日完全休業であっても休出などのイレギュラーは会社によって異なるでしょうから、書類上の契約が完全に反映されると思うと後でがっかりするので程度のことは心構えをしておくとよいかもしれませんね。
休日と休暇の違い
週休二日だけで最低値が約105日なら、そう設定されている会社には夏季休暇も年末休暇も存在しないことになるのでは?とお気づきの方。
「休暇」と「休日」はその性質が全く違います。
休暇が「連続して取得できる休日」だと認識している人は多いですが、実は全く違うものです。
休暇は勤務の義務が免除された日のことであり、勤務日に含まれます。
休日は勤務の義務がない日のことを指し、当然勤務日には含まれないのです。
休暇と休日とでは性質が全く異なるために、実質年間にお休みをいただいている日数は契約書に記載されているものよりは若干ではあれ多いはずです。
また休暇においては勤務が免除される日なので、有給であるのか無給であるかは勤務先によって異なります。
給料が発生する場合もあれば、その分だけガッツリお給金が減らされる場合もありますので、どうなっているのかは個々の会社の契約書を見てみるしかないでしょう。